行動障害（Challenging Behaviour）とは、自傷や他害、パニックや癇癪、器物破損など、その行動が自他に悪い影響を及ぼすものだとされています。
また、行動障害と強度行動障害とを定義上分類している方もおりますが、今回は、以下の参照資料に基づいて「行動障害」に統一して話を進めていきたいと思います。
関連記事：「行動障害と強度行動障害の違いについて-行動障害の背景にあるものとは？-」
それでは、行動障害に対して、どのような対応・支援が必要となるのでしょうか？
そこで、今回は、行動支援の対応について、適切行動支援アプローチから考えを深めていきたいと思います。
今回参照する資料は「英国行動障害支援協会（編）清水直治（監訳）ゲラ弘美（編訳）（2015）行動障害の理解と適切行動支援 英国における行動問題への対処アプローチ．ジアース教育新社．」です。
適切行動支援アプローチとは？
以下、著書を引用しながら見ていきます。
“適切行動支援アプローチ”とは、知的障害のある子どもや大人の望ましくない行動を変容させるときに適用するアプローチで、“PBS（Positive Behaviour Support）”とも呼ばれます。
著書の内容から、適切行動支援アプローチとは、応用行動分析に基づくアプローチとなっており、適切な行動を学習する方法になります。
例えば、古典的な行動療法には、問題となる行動には罰を、好ましい行動（望ましい行動）には報酬を、といったように賞と罰で行動をコントロールするという考え方もあります。
しかし、適切行動支援アプローチとは、これとは異なり、問題となる行動を、学習された行動として考え、そのため、再度、望ましい行動へと学習することが可能だとする考え方になります。
つまり、問題となる行動、例えば、自分の欲求が満たされない時には、“他児を叩いて伝える”を→“言葉で伝える”といった望ましい行動へと学習を促していくことになります。
それでは、適切行動支援アプローチは、具体的にどのような手順で行っていけばよいのでしょうか？
以下、著書を引用しながら見ていきます。
〝適切行動支援計画“を作成し、当人に行動障害に代わる適切行動を教えること、問題行動を起こさなくてもいいように当人の環境を整備することを行います。
このように著書では、適切行動支援アプローチを進めて行くにあたり、〝適切行動支援計画“を作成しておくことがまずは重要だとの記載があります。
適切行動支援計画についての詳細は、下記の記事に記載しています。
関連記事：「行動障害へのアセスメントについて【行動支援計画から考える】」
著者自身、実際の所、まだ適切行動支援計画を作成した上で、適切行動支援アプローチを行ったことはありませんが、実際に療育現場で目にする行動障害のある人（その傾向のある人）を見て、今回、著書で取り上げた内容は非常に有効であると考えています。
というのも、行動障害の問題行動には、様々な背景がありますが、結局のところ、そうした行動に蓋をする、禁止する、というような力任せの対応（無理解な対応）では効果がほとんどないと感じます。
もちろん、こうした対応は意識して行っていたというよりも、行動の背景要因と対応方法をしっかりと練らずに対応していたという意味です。
当時の、自分を振り返ると、行動障害という用語を知っているレベルの未熟さがありました。
一方で、その人の問題行動を未然に防ぐ対応や、行った時の対応方法をしっかりと考えていく方が長期の対応、つまり、行動の背景を考えながら対応していくというやり方が最も効果があったと感じます。
そのため、今後、実際の現場で行動障害への対応を根拠に基づいて行っていくスキルは、私自身、そして、療育現場においてとても大切なことだと思っています。
私自身、まだまだ未熟ではありますが、今後も大変なケースにおいてもしっかりと対応していける技術を療育現場での実践を通して身に付けていきたいと思います。
最後まで読んで頂きありがとうございました。
英国行動障害支援協会（編）清水直治（監訳）ゲラ弘美（編訳）（2015）行動障害の理解と適切行動支援 英国における行動問題への対処アプローチ．ジアース教育新社．
